メキシコの件は外しました。メキシコ円は買いでよいと思う。

おはようございます。メキシコの件は思いっきり外しました。

言い訳ですけど、トランプが何をやろうとも、あまり関係がない、とは考えていましたので、結果、オーライとなっていますが、反省点になります。

また、雇用統計はADPの影響を反映し、悪い内容になっています。今回はこの結果の検証などを論じてみたいと思います。

メキシコペソについて

いつものようにドルペソ相場の4時間足に単純移動平均の10.30になります。メキシコ円のMT4を探したのですがありませんので、ドルペソになっただけの話です。気にしないでください。

4/16近辺で二番底を打ち、1回目の波形は5/8くらいまでになります。二回目の一波動は前回の高値を抜いていませんので、1回とカウントをします。

このことは以前に触れていませんので、新しい記述になります。2回目は5/8以降になります。

1回目、2回目がそれほど大きくない波動でしたので3回目はトランプのツイートを受けて大きくなるのは想定済みです。3回目の波形も、前回高値を抜かないのでこの波形も3回目のカウントになります。

そこで、トランプがやっぱりやめた、と言ったところで月曜日から急落をしています。つまり、テクニカル的をきちんと把握していれば、メキシコなどに何の問題が起こらない、ということはわかっていたことなのです。

問題はその内容であり、私は決裂をすると思っていたが、コンセンサス通りに合意をした、ということなのです。この敗因というのははっきりしており、メキシコの新大統領に関してなんの知識もなく、彼の性格などを全くわからない状態で予測したことが敗因なのは自分自身がよくわかっています。

メキシコのトランプと言われていることはよく存じていますが、背景や根本的な性格などを知らずにこんなことを予測するとこういう結末になる典型でした。フィリピンも大統領がトランプ似と言われていますが、彼は、トランプと全く違い、かなり綿密な計算に基づき政策を執行していることは判明しています。

おそらく、今後、大谷二世とかいわれる野球少年が続出するのでしょうし、サッカーでいえば久保二世とかいう連中が出てくるのでしょう。

問題は、○○二世とか言われている連中というのは、彼らにとっては憧れの存在でしょうが、大人の世代からみると、そういう子供というのは大成しないということを経験則では思います。

この理由には、その少年少女たちは固有の個性をもっており、決して第二の○○と言われるような才能と近似しているだけで相似はしていない、ということです。すなわち、プロの世界における才能というのは、個性が最優先で、○○二世や第二の○○と言われる時点で、私などは終わっている、と考えています。

憧れの人に似ていると言われることは、少年少女たちにとっては光栄なことでしょうが、その周囲の勝手な思惑につぶされる子供たちが本当にかわいそうだと思います。

どんなにがんばっても第二の大谷や久保には慣れっこないのに、と思います。そんな命名をして持て囃すのであるならば自分自身を確りともって、自分が一番心地よいポジションを探すことです。年端もいかない子供を弄ぶのはもういい加減にやめてほしいとは個人的には思っています。

政治の世界でも同様で、世界ナンバー1の政治家に似ていると言われることは、本人にとっては悪くない話でしょう。でも、そこでそう言われた時点でその政治家は終わっているのです。

フィリピンのドゥテルテのように関係ないよ、そんなもん、というよう心意気であればそこそこ成功をするのでしょうが、メキシコ新大統領に関しては、そのような風聞を一切聞きません。大丈夫かな、と思っていることが本心です。

ともかく、買いから売り転換になっているのですからメキシコ円であれば買いでいいと、言うことです。ファンダメンタルズがわからない場合には、こうやって根拠のないテクニカルで判断していくほかないのです。

雇用統計はやはり高給取りの雇用は増えていますが、それ以外はまったく増えていない状態です。この分析だけで腹いっぱいになって、どうだ、俺はすげーだろ、なんてもんを腐るほどみますが、アホではないか、としか思えません。

私は、ずっとアメリカの消費者部門は好調だと言っているのです。今回、雇用統計の悪化によって、今後、お給料が減る可能性が大きく上昇をしています。

つまり新規に雇用されているのだからお給料のアップ率、つまり時給は若干上昇して当然のことなのです。しかし、今後、雇用が頭打ちになった場合、給料が従前のように伸びてくるのか、という疑問が湧いてきます。

すなわち、お給料などちっとも伸びているというレベルまで達していないのに、それが鈍化する可能性があるということは完全に消費者サイドが悪化の兆候があるということになります。

すなわち、今後の消費者信頼感指数や信頼残高の悪化が見込まれるのです。そういった部分を分析をすると消費者部門の先行指数は住宅になりますが、雇用の新規人数も先行とも言える訳です。

もちろん、雇用統計の新規雇用は実数ですので2-3か月の経過をみてみないとわかりません。ただし、春になって、4月から例年雇用は増える傾向にあるのが、5月が予想以上に悪化というのは、完全に悪いサインになります。

ここで、まともなアナリスト、投資家というのは、アメリカ全体の景況観をみるために、企業サイドを注視し始めるのです。消費者という遅行指数が悪化したのだから、本当に景気がよかったら、企業の先行指数は、すでに上昇し始めているはずだ、と判断をするのです。

しかし、先日のISMはわずかながら下落です。それほど、景気はよくない、と判断することができます。雇用の悪化が1次的なものなのか、それとも、企業の復調が始まってくるかの問題になります。

両方ともに悪化した場合には、完全にアメリカの景気は調整局面に入ったという判断ができ、株価は、下がることになるでしょう。

ドル円は、日本は本日のGDP改定値が0.1パーセントの上方修正で、アメリカの絶対値は多少下がり気味になるのですから円安になります。

ただし、個人的なテキトーな勘ですが、アメリカの景気が悪くなる訳がないでしょ、と考えています。ただし、事実と証拠は多少なりとも悪化の兆候があるという認識を頭の片隅におかなければいけない、ということです。