おはようございます。ようやく手があってきたようで、戻りました。すいません。
単純にテクニカルからの判断だったのですが、その前までは買いになるという頭が大きすぎ、素直にチャートを見ることができませんでした。反省です。
今回はテクニカルの話を少し、今後は中国の動向が注目ということになると思います。
アメリカは正直、どうでもいい、という感じです。出せる手はほぼ出してしまい、また、今後、予想できるのは関税を25パーセントに上げることくらいしかもうできないかな、とは思っています。
ドル円テクニカル
上記はドル円の1時間足に単純移動平均10(白)、30(黄色)をいつものようにいれただけです。
ローソクを折れ線にして、10にタッチする回数を数えれば、3回タッチをしたところが、安値目途です。そして、ダメ出しが一回あったところで戻り開始というかたちです。私がみていたのはこれだけです。
他の4時間や日足は機能していませんでしたので、1時間を採用するだけの話です。
では、今後はどうなるか、の話ですが、現在、白、黄色ともに、上昇トレンドで、しばらく円高の目はなさそうです。ただ、1時間ですので、移動平均線の方向はすぐに変わるということに留意をしたほうがいいです。
4時間は、白が上向きで、黄色が下向きですので相反。ですから、動かないことを暗示しています。通常は黄色の30まで戻るのが定石ですが、このパターンだと時間軸で30まで戻るパターンかな、と思います。
よくわかりませんが、円高トレンドが終了とは思いません。
株の考え方
NYダウはきのうの下値で9.2パーセント程度の下げです。
これは目途としている10パーセントまで下げていませんので、取り敢えず、もう一回、安値を出すだろうね、と考えるのが通常の考え方です。
つまり、これは内部要因の問題であり、レバレッジ10倍で10パーセント下落をすれば資金が丸とびになる計算になります。この場合、内部要因の考え方では、しっかり10パーセント下げるまで売り続けることが肝要です。
理由は、非常に明快で、水に落ちた犬は徹底的にたたかなければいけない、という発想です。要するに、あまり書きたくはない考え方ですが、搾り取れるところから徹底的に絞り取るというのが、基本の考え方です。
要するに今の株の買い方というのは、弱った犬、水に落ちた犬になりますので、これの体力をすべて奪うというのが基本的な考え方です。かれら、買い方は、戻れば、間違いなくあー助かったといって、新規買いをしてくるでしょう。
そうすると売り方にとって、また餌が増えますので、また大量に新規に売ってくるのです。つまり、残った買い方が買ってくるのをひきつけて、また勝負に売り方は出てくるのが通常です。
その見極めポイントは出来高なのです。ま、出来高や取り組みなど普段からみていない人が今、やる、と言ってもできませんので、慣れないことはしないほうがいいでしょう。
この出来高のポイントも現在では知っている人が本当にわずかになりましたので、ネットで検索をしても出鱈目なことしか書いていません(笑)。
総合的に考えると
当面は(いつまでかは不明、きょう動き始めるかもしれない)もみ合いのように動くかもしれないのですが、戻り道中にあることは確かです。
戻りと書いたことからも明らかなように、また下方向に行くよ、と言っているのです。その場合、株が10パーセントの下げをしっかり行ったということが判断のポイントであり、そのときに出来高をみる。
また、下げの反応はドル円1時間の10.30をみていると私は書いています。かなり変動が激しい相場ですので、基準はコロコロ変わると思いますが、そのときは各自で対応をしてくださいね、ということです。
中国の行方が心配
アメリカは上記で書いたように出せる手は全部、みせてしまったような感じです。すぐに追加25パーセントなどはやらないでしょうし、為替操作国の認定も行ってしまいました。
そもそも、考えてみると、為替操作国に認定をされてどんな罰則があるのかよく知りませんが(笑)。
みなさん為替操作国になってどんな不利益があるかも解説ができない人たちが、そんなことばかりを騒いでいます。わからないことは私はスルーします。
問題は中国で、中国の規準値がきのう6.9台であったことから安心買いが入ったとのことですが、きのう書いた通りの展開です。
一番、厄介な問題は、米中貿易摩擦によって、大きな資本流出が起こったということが大問題です。つまり、今後、中国経済は相当にヤバいよ、ということになります。
前回は人民元売りに対して20パーセントの課税をしましたが、こんなことをすればトランプと本気の大げんかになります。
さてはて、中国がどんなウルトラCを打ってくるのか、それとも何もしないのかによってマーケットの行方が変わります。
アメリカは利下げの牙城であるセントルイス連銀ブラードが、アメリカの景気局面が変わっているといい、利下げ論を後退させています。強硬な利下げ論者がこんな状況ですので、今回の急落に戸惑っている人が多いのでしょうね。
アメリカの景気指標よりも中国のほうに注目を移すべきです。
米が、為替操作国と認定すると、制裁関税として45%までかけられるそうな….
でも、元財務長官のサマーズ氏いわく、これは、正当化されないと。
3条件のうち1つしか今現在も該当していないので、少しおかしな為替操作国認定でしたね。