おはようございます。

感染症の歴史についていろいろ調べるといかに自分が無知なのか、ということがわかってまいります。

マーケットに関係ない、と思われる方も多数だと思いますが、いろいろな知識の派生が廻り廻って、個人的にはマーケットで迷ったときの判断に役立つと思っています。

 

近年は感染症の歴史が消えた珍しい時代

いかに日本や世界の歴史が感染症との闘いであったか、を考えさせられることとなります。

たとえば第一次大戦の本当の終了の理由が実はスペイン風邪であり、戦死者の数よりも感染症によって死亡した人の方が多い、なんてこと義務養育の歴史の授業では一切、教えてくれません。

知っている人にとっては、当たり前のことなのでしょうが、私は初めて知ったことになります。

そのほか、いろいろ、感染症をみていくと日本も世界も結局、有史以前から感染症と戦っていたのです。

感染症の問題がこのように語られることがなくなったのは実はこの30年くらいの話で、その間に日本は先進国の中で感染症対策後進国と成り下がっています。

理由は、結核、風疹、ハシカなどの輸出国になっているのです。つまり日本の衛生水準は高レベルとは思いますが、感染症は拡大しているということになります。

ですから無闇やたらと日本賞賛をする方が大勢いますが、こういう事実に目をつぶってはいけない、と思っていただきたいと思います。

今回のコロナも、中国発なのはほぼ間違いないでしょう。中国は有史以来、感染症のデパートで以前にも私は、指摘をしましたが、ほとんどの感染症の発祥地になります。

もちろん、その起源は人類が誕生をしたアフリカになります。

その中国では、いまだに野生動物を食習慣にし、豚や鶏などの衛生管理が全くなっていません。

その上に病院、医療体制の不備。こういう状態であれば感染症が拡大して当たり前の状況にあり、アメリカが激怒をしているのは当然だと思います。

参考までに米中双方、根拠のないことを言っている訳ではなく、たとえば、武漢ウィルスと揶揄するのは今までの中国の実績からすれば言われても仕方がない、その上に、最初の感染者のことをゼロ号患者というのですが、その発見を過去の感染症でも中国政府は一切、やっていません。

感染症は最初に感染した人を特定することによってその研究が進むらしいものですが、そこにアメリカは不満をもっているようです。

中国のアメリカ軍がばらまいたという非難も過去にアメリカ国内でそういう事故があり、まったくの根拠のない話ではありません。

この話はアメリカにとっては触れたくない話ですので、わざとそういうことを言うのでしょう。

どちらにしてもここ20-30年、感染症がほとんどない世界だったのがおかしい時代だったのであり、アフターコロナとか騒いでいますが、今までが異常であって、今後が正常なんだよね、と改めて思います。

よく、フェスや祭り、行列が好き、という方がいらっしゃいますが、私は大嫌い。人が集まる場所に行くと、頭が痛くなります（笑）。

そういう感覚が正常なんだ、と思うとちょっと安心をします。人込みの好きな人は私のことを批判しますが、密集した場所が平気、という感覚のほうがおかしいのではないかな、と思うのですがいかがでしょうか？

 

現在のマーケットの状況

本日、緊急の日本銀行緊急政策決定会合が開かれます。何を決めるか、といえば中小企業の支援策を取りまとめるとのことですが、これ、日本銀行の仕事なのかな？　と思うのです。

もちろん、政府の支援策などはふざけんな、というレベルなので、これを放置しておくことは許されることではありません。

しかし、その根拠となる法律がない以上、日銀としてはやることがない、としか言いようがないと思うのです。

日銀の仕事は市場に潤沢に資金を流し込むことであり、この意味は銀行に大量のキャッシュを流し込むことです。これ以上、できるのか？　と言われれば、どうやって？　と疑問符だらけになります。

つまり何をどうするのか、という観点において新たな方策がないのです。

そして大量のお札の供給ということで、以下に米国のマネーサプライを掲載しておきます。

米国では前年同月比で15パーセント程度の資金供給を行っているのが明らかになっています。

米国の成長が2-3パーセントとすると15パーセントという数字は異常です。これをこのまま放置しておけばインフレになるのは間違いがありません。

通常、資金供給というのはGDP成長と資金供給がイコールの関係で、インフレの防止策になるといわれています。

どこの国でもインフレは発生をしたら、その後遺症に悩むことになり、しかもインフレは一度発生をしたら防ぎようがないのです。

つまり資金を早急に回収してその収束を行うほかないのですが、それをやると経済に深刻なダメージを残します。

この影響は2年以内に出るといわれるのが普通なのですから、この間に中央銀行は必至に資金の回収を急ぐはずというのが今後の中央銀行の政策になるのです。

現在はまだ経済が全く回復をしていないので、資金供給を続けるほかないのですが、この資金、どうやって回収をするのか、ということに私は注目をしています。

何れ、株価や不動産はこれだけの資金供給を行っているのですから、バブル化するでしょう。

ただ、現実的に経済活動再開と盛んに喧伝をされますが、実際にその数字が出てもいないのにマーケットは上昇をしません。

つまり、今の株価など高すぎますし、日本の不動産など投げ売りがちっとも出ていませんので、一度、叩き売られてから立ち直ると考えるのが通常です。

だから株が高いだの騒いでいる連中をみると、何もわかっていないのに偉そうに、としか個人的には思いません。

現状のマーケットは株価は高すぎるので何れ大きく売られると思っている相場観は変わっていません。ただ、このまま値段を維持することも考えられますので、そこから↑に行く可能性も指摘できるとは思います。

為替は日本のGDPが内閣府が1-3月期は高く出す、と公言をしていますので、4-6月の数字は酷いことになるというのはわかっている話です。そもそも比較対象の前期、前年同期が大していい数字でもありませんので、大して悪いとは思っていません。

反対に去年よかったタイ、シンガポールなどは、最悪な数字になるでしょうね、と思っています。台湾も同様です。台湾などは人気バブルの典型でしょう、と思います。

こういうことを勘案すると4-6月の数字はアメリカ＞日本に転換する可能性があり、これが円安を加速させると思っています。

4-6の日本GDPは1次速報が8/15近辺で9/15が確定値になります。そして7-9月は11/15近辺になりますので、この辺まで円安が進行する可能性があります。

私は目先の話をしている訳ではなく、長い間の円安になる可能性がある、と言っているのです。

要するに今後はトランプや各国の中銀が政策を間違えない限りは経済復興過程に入るとは思いますが、まだ実際にその数字が出てないのに買いだ、と騒ぎだすのは早い段階だ、ということです。

為替、ドル円は円安の根拠になる数字が出ているから、円安になると思う、と言っているのにすぎません。