FOMC後の２つの展開を考える

おはようございます。新潟・山形地域のみなさまにはお見舞い申し上げます。M6台で結構、大きな地震でしたが被害が大きくなく安堵しています。ご自愛くださいませ。

毎年、この時期にデタラメな利下げ、利上げ報道が目立つようになります。

日本の報道もひどいけど、アメリカもひどいものです。4-6月は毎年、出鱈目な報道ばかりです。イエレンのときもそうでしたが、FRBは一言も利上げ、利下げと言っていないのに、歪曲された報道がまかり通ります。

この原因は大阪でも今年サミットが開かれますが、この後、続くG7で世界経済の方針が決定される前にファンドが自身に有利なポジションを築くために、おそらく、報道にデタラメなことを教えることによって世間を混乱させているだけだろうと、思います。

つまり、報道は専門家と称するプロに情報の解釈を教えてもらいそれを垂れ流しているから情報の真実などがわからない、状態になっているのであろう、と想像されます。

素人が素人にむけて偉そうに解説って、仮説に仮説を重ねた単なる推論でこれが正しい、とかほざいている奴と一緒のレベルで、その結果は酷いものになるのは当たり前のことです。今であればAIは世界を変えるって、というのと同じレベルの話です。

マーケットのテクニカル分析というのは、結局、AIの走りみたいなもので単なる確率論なのです。

確率60パーセントと70パーセントの明確な違いが誰も説明できないように、AIがその達成確率60パーセント、あるいは70パーセントで投資行動を具体的にどう変えるのかもわからないのに、その数字を後生大事にもって、結局、失敗するというアホたれがマーケットの世界だけではなく、AIによって現実社会にも顕在化するのでしょう。

要するに、テクニカル分析で勝てない人のほうが圧倒的多数なのですから、現実社会もAIによって勘違いする人がたくさん出るのでしょう。

そういう過信している人が多くいることによって社会が混乱状態になる可能性が今後、数十年間、そのリスクが存在するでしょう。

AIによって効率化できるのは結果が100パーセントに近いものだけであり、確率が60パーセントと言われて、どのように考えればいいのかわからない人がほとんどの状態でそれを提供することによって、社会がより一層混乱することでしょう。そのうち、大規模な事件が起こるでしょう。

FOMC後

では、ファンドマネージャーが意識的に出鱈目な情報を流すことによって、メディアを支配しているとすれば、どう考えればいいのか、ということです。

何度も言っているように、FRBは利下げの可能性など一言も触れていないのに、報道がそのような形をとる摩訶不思議な現象に大笑いしてしまいます。

つまり明日の未明に発表されるFOMCに金融政策の変更など何もない、と私は考えています。

ただ、世間の声がこれだけ利下げ期待になると、なんだか不安になってしまうのですが、イエレン時代もそう言い続けて、結局、何も起こらなかったことを何度も経験していますのでたぶん、あたるでしょう(笑)。自信ないけど(笑)。

① では万が一、利下げが決定した場合、予想し得る事態は？

金利が下がるのですから、その大元であるアメリカドルは金利が下がることによってドルの価値そのものも下がる、というのは誰でも理解できるでしょう。

その結果、アメリカの天候異常が現在、発生をしていますが、主に養豚の餌などになるトウモロコシの作付けが現在、異常に遅れており、作付け懸念が相当出ています。

そもそも農家も、この米中貿易摩擦にて、価格が低下しており、生産意欲が低下しているのでこのような現象になっている可能性もあります。

しかし、穀物を生産すれば政府が無限に一定価格で買い取ってくれますので、作らなければ代金を受け取れないのでその可能性はゼロと言ってよいでしょう。

しかし、穀物を筆頭にドル安で暴騰をする可能性があります。同じく低金利で株価もバブル状態になるでしょう。ファンドはこれが狙いなのかとも思います。その代わりにファンドのバイ＆セルによって債券のショートは膨らませて大損ですがトータルでは儲けるという作戦でしょう。

② 予測通り、政策金利に変更がない場合

この場合は、金利据え置きになりますので、市場金利がその利下げを織り込んで、すでに下がりすぎの状態なのですから、マーケットは大荒れの展開になるでしょう。

いままでドル安の恩恵を受けていたのは、商品、そして株式相場です。そして新興国市場も、たとえば、トルコなど、自国経済などちっともよくなっていないのに、なぜか上昇をしている状態です。

これは、ドル安のおかげであり、利下げがなかった場合には急落するよね、ということです。そもそもトルコなどインフレ率が25パーセント程度で、その上に金利安であれば、恩恵は大きい訳です。

これらのオセアニア、アフリカ、メキシコ、トルコなどの新興国通貨がFXにおいては大打撃を受ける可能性が高いと思います。

そもそも、このような恵まれた状況にありながら売られたオセアニアはしょーもない、ということしか言えません。オセアニアをやっている方は、注意ですし、大けが人が続出することでしょう。株、商品、新興国通貨に明日の未明は注意ということになるでしょう。

ドル円は円の絶対値の急騰は変わらず、ドルの実効為替レートが反転して高くなるでしょうが、円とドルの上昇率、どちらが高くなるかの問題です。

直後は、おそらくドル実効レートは今まで下がっていた現象があるので切り返すので、円高になるでしょう。

しかし、長期的に円とドル、どちらの上昇がきついかの問題です。日本は30年近く下がってきた、という事実を考えれば、おそらく円のほうが上昇率は高い、と思っているのですが、いかがでしょう。

この辺は今まで書いてきたことが理解できていなければ、まったく理解不能になると思います。

イランについて

このアメリカとイランの対立はいきつくところまで行くと解説をしていますが、土壇場で調停が入る可能性もあります。では、その調停を誰がやるのかの問題がありますけどね(笑)。その調停役が見当たらないから行きつくところまで行く、と言っているのです。

しかし、万が一、回避されたとしても、シーア派の教義を勉強すると、こんどは、イランが早い時期にアメリカに対して報復すると思います。シーア派の教義というのはみなさんが学校教育で勉強してハムラビ法典のようなものがあります。

つまり目には目を、というような報復のことがコーランに書いてあるのです。その可能性は高いということです。

本来、サウジとアメリカ人には全く親和性がないのです。トルコ人がドイツに移民しても排斥されやすいのは、親和性がないからです。ムスリムのほとんどが、アラブ人だということを思い起こせば、ヨーロッパで排斥される理由はおわかりになると思います。

むしろ、イラン人とアメリカ人のほうが親和性はあり、劇的に関係改善の可能性があるのです。サウジとアメリカはもともとの相性がよくないのです。もっといえば、アラブ人とアメリカ人は生活習慣、風習が違いすぎて、相性は最悪です。

しかし、イラン人などのペルシャ人とアメリカ人は非常に親和性が深いのです。